企業の持つ優れたソリューションや高い技術力を広くアピールするためには、営業活動は欠かすことが出来ません。
これまで取引した前例がない企業にとっては、相手先企業について客観的に知る手段というのは、思いの外少ないと言わざるを得ません。
問い合わせてきた企業と首尾よく面談の機会が得られたとしても、１時間程度の話と事業を紹介するパンフレット程度では、自社が持つどのようなソリューションや製品が、相手先企業が抱えている何らかの問題に対するソリューションとなりうるか、理解していただくことは難しいでしょう。
そこから進んで商談へと進むには、即効性のあるソリューションを、いかに相手先企業にアピールできるかにかかっていると言えるでしょう。
数少ない好機を確実に捉えるためには、具体的提案の有無が勝敗を左右します。
例えば、テレビ会議システムを開発した企業ですと、納品先の導入企業に協力して頂き、事例制作するという方法があります。
納品先企業が導入の検討を始めた経緯、採用に至ったきっかけ、他社ではなく自社システムを選択したポイント、社内の予算取りの方法などを掲載しておきます。
それを目にした相手先企業の担当者自身に、「自社の上層部に対する根回しや説得に役立つだろう」と考えて頂く際の具体的アドバイスとなり得ます。
納品後の運用などについても掲載出来れば、テレビ会議システムの使い勝手などもある程度知って頂くことが出来ます。
具体例があるとないとでは、周囲の説得しやすさがまるで異なるのです。
事例制作の効果とは、まさにこの具体例を示すことです。
導入後のメリットを感じ取れる事例制作ができるかが、商談や採用に繋がる大きなポイントです。
もちろん、評価に値するソリューションを自社が持っていることが前提です。
また、メリットだけでなくデメリットを提示しておくことで、掲載している内容の信憑性、カスタマイズの受注も併せて可能となる場合もあります。
